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2020年湾岸大規模マンション上昇度ランキング

キッチンカー売上約2倍、食配注文約3倍 変わるマンションライフ

サービス説明会のプレゼンテーション ニュース&トピックス
サービス説明会のプレゼンテーション

三井不動産レジデンシャルは、新型コロナウィルス感染症の影響によるライフスタイルの変化を受け居住者向けの実態調査を実施。キッチンカーや食品配達サービスのニーズが緊急事態宣言発令前と比べ大きく増加するなど様々な変化が見られます。公表されたデータをもとに今の住まいのトレンドを探ります。

 

キッチンカーの売上約2倍、食配注文約3倍 変わるマンションライフ

三井不動産レジデンシャルでは、共働き世帯の増加を受け社内共働き女性チームの結成を受け019年7月より平日夜にキッチンカーをマンションの空地にキッチンカーを誘致する施策「月夜のキッチン」を行っています。料理の家事負担を軽減し一定の支持を受けていましたが、新型コロナ感染拡大後に利用が急増しています。

新型コロナウイルス感染拡大前の 2 月と比較し、1 店舗当たりの売上金額は約 2 倍に増加。普段家庭ではつくれない料理が食べられるなど、リフレッシュの一環としての利用や、家事の時短を求める方層から好評です。

「月夜のキッチン」の売り上げ集計

「月夜のキッチン」の売り上げ集計(湾岸エリアの某マンション)

キッチンカーの手配は、企画当初は業者から色よい返事かなかなかもらえなかったようです。もともとニーズのあった企画がコロナでさらに顕在化したようです。

 

さらに、2019年10月から三井不動産レジデンシャルの関わった一部のマンションで導入している食品配達サービス「クックパッドマート」の利用件数も増えています。

緊急事態宣言発令後、「クックパッドマート」(某マンション)の注文数は 272 件と約 3 倍に増加。外出自粛により、買い物を控える居住者の方々が増えたことで、利用数が向上しています。

クックパッドマート(食品配達)の利用件数(某マンション)

クックパッドマート(食品配達)の利用件数(某マンション)

食事サービスや買い物サービスのニーズの高まりは、共働き世帯の多い湾岸エリアの居住者向けアンケートからも表れています。

宅配・在宅・非接触がウィズコロナの商品企画 ニューノーマルの企画を提案

調査概要
調査名称:新型コロナウイルス感染拡大によるくらしサービスにおける居住者ニーズ調査
調査方法:インターネット調査
調査対象者:三井不動産レジデンシャルが分譲したマンションにお住まいの方
サンプル数:97 名
実施時期:2020 年 6 月 4 日~6 月 19 日

 

今後どのようなマンションサービスを期待しますか

今後どのようなマンションサービスを期待しますか

 

アンケートで最も期待が高いのが、食事のサービス。次いで、掃除のサービス、収納のサービス、買い物サービスが続きます。

さらに、ニーズが高いのが体験型サービス。農業体験、職業体験、モノづくり体験などのニーズの高まりは、ステイホームが続く中、地域交流が少ないことに気づいた面も大きいよう。住宅を拠点とした交流の場の確保は、アフターコロナの暮らし方の一つです。

 

新型コロナウィルス感染拡大後の共用部の利用の意向の変化

新型コロナウィルス感染拡大後の共用部の利用の意向の変化

また、共用部の利用意向は、宅配ボックスや共用部Wi-Fiの利用意向が高まる一方、スタディルーム、ライブラリーは高まると減ったがともに出現。ゲストルームやパーティールーム、キッズルームなど不特定多数が利用する施設は利用意向が減少しています。

在宅勤務が増えた中、Wi-Fiの容量や個室ブースなどを求めるニーズが高まっています。三井不動産レジデンシャルの調査のまとめとしては、宅配・非接触・在宅 がポイントとして挙げています。

こうした調査などを受けて三井不動産レジデンシャルでは、アフターコロナのチームを結成。既存のサービスや今後の商品企画の見直しをスタートしています。

例えば、一部のマンションで実施していたマルシェを密を避けるため個別宅配に変更。新規分譲予定のマンションの共用部もプランニングを変更しています。

その一つが、「パークタワー勝どきミッド/サウス」。 300 平米のコワーキングスペースのゾーニングを見直し個室ブースを増やしています。

参考記事:駅直結「パークタワー勝どきミッド/パークタワー勝どきサウス」

「パークタワー勝どきミッド/サウス」のコワーキングスペース

「パークタワー勝どきミッド/サウス」のコワーキングスペース

さらに、在宅勤務の環境整備をサポートする「(仮称)三井のすまい LOOP イエナカ office」を開発。在宅勤務に配慮し仕切りや防音性を確保した商品をリリース予定。これから供給されるマンションや既存の住宅にも対応します。

ニーズの変化にいかに早く対応できるかは、企業の総合力が問われます。三井不動産レジデンシャルに限らず、アフターコロナに向けての新提案が活発です。働き方やライフスタイルの変化にともなう住まい方の変化は、すでに起きています。