ライフ＆マネー

このたび、年間約1200万人が利用するマンション情報サイト「マンションレビュー」を運営し「不動産×WEB×ビッグデータ」の領域で、さまざまな不動産テックサービスを開発、展開する株式会社ワンノブアカインドの協力を得て、2006年以降に竣工したマンションの首都圏騰落率トップ100を抽出しました。一覧表を公開します。

株式会社リクルート住まいカンパニーは、関東に居住している人を対象に実施したWEBアンケート形式による「SUUMO 住みたい街ランキング2021 関東版」を集計し概要を発表しました。上位に変動は少ないものの10位以下のランクアップした街にはある傾向が。結果を紹介します。

住まい選びに失敗はつきものですが、あとから「失敗した」ではすまないのも住まい選び。おすすめしたいのが2020年12月16日にKADOKAWAから発刊されたムック本『コロナ時代にどう変わる？ 知らなきゃ損する家とお金の話』（編集・著作　ARUHIマガジン編集部）。どんな本かを紹介します。

住まいを購入する際に多くの人が利用する住宅ローン。金利水準が低い今は、住宅ローンを活用して住まいを購入しやすい環境にあると言えるでしょう。しかし、今回のコロナ禍や地震や豪雨などの自然災害が頻発するなど、先行きを見通すことは難しくなっています。ローン破綻を防ぐ家計のキャッシュフローとバランスシートについて考えます。

マンション価格と同じように、建売住宅も購入予算に対する年収倍率が上昇しています。「2019年度 フラット35利用者調査」によれば、2019年度の建売住宅の年収倍率は、全国平均で6.7倍、首都圏では7.0倍に上ります。調査データを参考に、建売住宅の購入動向を紹介します。

マンション価格が全国的に上昇する中で、購入予算に対する年収倍率が上昇しています。「2019年度 フラット３５利用者調査」によれば、2019年度の新築マンションの年収倍率は、全国平均で7.1倍、首都圏では7.5倍に上ります。同調査を参考に、無理のない資金プランについて考えます。

新型コロナウィルス感染拡大によるステイホーム期間は、人々の仕事や生活に関する意識に影響を与えました。内閣府による「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」によれば仕事よりも生活や家族を重視する割合が高まってきています。データを基にこれからの住まいを考えます。

緊急事態宣言のあとに、大手企業のスタッフ部門中心にテレワークの動きが広がりました。自宅時間が伸びる中で、ワークプレイスの場としての家に注目が集まりました。今回は、アフターコロナの住まい選びの家選びについて考えてみます。

100年に一度といわれる世界中を襲った新型コロナウイルスによるパンデミック。予測不可能な出来事は起こりうるということを実感しました。新しい生活様式が求められる中でのアフターコロナの住まい選びを考えます。

30年余り続いた平成から2019年5月1日令和へと元号が移りました。失われた30年ともいわれる平成ですが、住宅領域で見ると人々が思い描いていた夢をかなえたことも多かったのではないでしょうか。平成の住宅を振り返ります。