マーケット情報

不動産経済研究所発表の首都圏新築分譲マンション市場2023年上半期によれば、2023年1月から6月までに発売された新築分譲マンションの戸数は、昨年同期比17.4％の1万502戸。東京23区が、4,902戸でシェア46.7％、神奈川県が1,945戸でシェア18.6％。次いで千葉県の1,517戸（14.4％）、埼玉県1,295戸（12.3％）、東京都下834戸（7.9％）となり全エリアで供給戸数が減少した。2023年上半期の首都圏マンショントレンドを紹介したい。

株式会社ワンノブアカインドは、同社が運営するマンション情報サイト「マンションレビュー」の保有データを元に、「コロナ禍」での東京都の中古マンション価格の変動について調査。2019 年と2021年の坪単価を元に、価格の上昇率をあらわす「騰落率」を「町名」単位で集計したランキング について算出しました。上位のランキング結果を紹介します。

2022年の地価が公示されました。公示地価とは、地価公示法に基づいて国土交通省土地鑑定委員会が、適正な地価の形成に寄与するために、毎年1月1日時点における標準地の正常な価格を3月に公示（令和4年地価公示では、26,000地点で実施）するもの。全国の地価動向を紹介しつつ今後の影響を考えます。

株式会社リクルートの住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターから2021年の首都圏新築分譲マンションの契約者動向について発表がありました。首都圏の新築分譲マンションの平均価格がバブル期を上回るとともに、コロナ禍によって意識も変化。契約者の動向にも変化が見られます。「2021年首都圏新築マンション契約者動向調査」を基に購入者の動向を紹介します。

東京五輪が8月8日に閉幕しました。マンションの秋商戦がスタートする中で、全国の新型コロナ感染者数が拡大。緊急事態宣言下の都道府県が拡大しています。その中で、首都圏の中古マンション市場はやや異変が。2021年7月度の成約件数が対前年比でマイナスとなり在庫も増加しています。2021年7月度の首都圏マンション市場を紹介します。

新築マンションの売れ行きが好調です。不動産経済研究所が発表した2021年上半期の「首都圏　新築マンション市場動向」によれば、2021年上半期の首都圏新築マンションの供給戸数は、昨年同期比77.3％増加の13,277戸。上半期の増加は、3年ぶりです。直近の首都圏マンション動向を紹介します。

緊急事態宣言が、2021年6月20日に沖縄県を除く各都道府県で解除されました。2021年5月度の首都圏マンション市場は、緊急事態宣言下であったにも関わらず好調が続きます。直近の2021年5月度の中古・新築の動向を紹介します。

公益財団法人東日本不動産流通機構より、 2021年3月度の首都圏不動産流通市場の動向について発表がありました。中古マンションの成約件数は前年同月比16.1％増加の4,228件となっています。これは、1990年5月の機構発足以来最高の成約件数です。マーケットの動向を紹介します。

公益財団法人東日本不動産流通機構より、 2021年2月度の首都圏不動産流通市場の動向について発表がありました。不動産経済研究所発表の首都圏新築マンション市場動向とあわせて紹介します。

不動産経済研究所発表の「全国マンション市場動向　2020年のまとめ」によれば、 2020年に全国で発売された新築マンションの供給戸数は、対前年比15. 2％減の5万9, 907戸に。コロナ禍の影響もあり1976年以来の低水準になりました。全国の平均価格は、前年比3.8％アップの4, 971万円。4年連続で最高値を更新しています。発表された2020年のマンション供給動向を紹介します。