コラム＆インタビュー

コロナ禍で世相が一変した2020年が間もなく終わります。4月の緊急事態宣言以降、ステーホーム期間が続く中で暮らし方や働き方が大きく変化。住宅の供給戸数や着工戸数は大きく落ち込みました。しかし緊急事態宣言明けの7月以降に売れ行きが急回復。2020年の首都圏住宅市場を振り返ります。

新型コロナウィルス感染拡大によるステイホーム期間は、人々の仕事や生活に関する意識に影響を与えました。内閣府による「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」によれば仕事よりも生活や家族を重視する割合が高まってきています。データを基にこれからの住まいを考えます。

緊急事態宣言のあとに、大手企業のスタッフ部門中心にテレワークの動きが広がりました。自宅時間が伸びる中で、ワークプレイスの場としての家に注目が集まりました。今回は、アフターコロナの住まい選びの家選びについて考えてみます。

100年に一度といわれる世界中を襲った新型コロナウイルスによるパンデミック。予測不可能な出来事は起こりうるということを実感しました。新しい生活様式が求められる中でのアフターコロナの住まい選びを考えます。

新型コロナウィルスの感染が急拡大しています。2020年4月1日、東京都では新たな感染者が66人発生。都内の感染者数は586人になり、感染経路の分からない患者数が増加傾向にあり感染爆発が危惧されています。新型コロナウィルス感染拡大の不動産市場への影響を考えます。

将来が読みにくい今、誰しもが住まいの購入で後悔したくないと思っています。じっくり検討したい一方で、不動産の購入には早い決断が求められます。住宅購入で失敗しないしないためにどんな視点が大切かを押さえていきましょう。

令和元年となった2019年がまもなく終わります。中古・新築ともに地価上昇にともなうマンション価格上昇が続いた2019年。消費税引上げが10月に実施され負担の緩和策として住宅ローン控除の拡充も行われました。直近の市場データを見ながら2019年のマンション市場を振り返ります。

2013年9月の2020年東京五輪開催決定以降に東京湾岸エリアや都心エリアのマンション価格は大きく上昇。「マンション購入は2020年まで待て」といった論調がメディアにも散見されました。価格は上昇が続き下がる気配はありません。これからの住まい選びを考えます。

30年余り続いた平成から2019年5月1日令和へと元号が移りました。失われた30年ともいわれる平成ですが、住宅領域で見ると人々が思い描いていた夢をかなえたことも多かったのではないでしょうか。平成の住宅を振り返ります。

野村不動産アーバンネット株式会社は、不動産情報サイト「ノムコム」の会員を対象とした「住宅購入に 関する意識調査（第 16 回）」を実施しました。調査結果を見ると「不動産の価格は下がると思う」が38.6％に。では、買い時と考える人はどのくらいでしょうか？