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第1工区竣工「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の好調理由

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の街並み(2022年1月撮影) マンション探訪記
「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の街並み(2022年1月撮影)

平均専有面積約96平米・全145タイプの豊富なプランバリエーションを誇り全15棟4階建て全528邸の大規模レジデンス「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の第1工区が竣工しました。

2020年11月の第一期販売から2022年1月11日時点の総反響件数は、約7,000件。総来場件数は約2,700件。第1工区全234戸のうち棟内モデルルーム住戸以外の233戸が成約済み。第2工区と合わせた成約戸数は360戸を超え堅調な売れ行きです。総販売戸数は、528戸ですから既に3分の2以上の住戸が成約済みです。

コロナ禍で、テレワークが普及する中での圧倒的な広さはもちろんのこと、多棟構成の低層4階建ての開放的なランドスケープや「ZEH-M(ゼッチマンション)Ready」基準に適合し、新エネルギーシステム「ソレイユ」を構築した環境にやさしく持続可能性を追求した住まいづくりも評価されています。

現地周辺の街並み

現地周辺の街並み

新浦安は、計画的なまちづくりによる美しい景観が魅力ですが完成した街区を見学した印象は、まさに都会のリゾート。共用部を中心に写真でその魅力を紹介します。

関連記事:「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」モデルルームで広さ実感

関連記事:平均専有約96平米「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」に注目 

 

低層4階建てが連なるランドスケープ 海・川・公園が隣接する立地

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の屋上の棟内モデルルームからの景色(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の屋上の棟内モデルルームからの景色(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の棟内モデルルームを見学して感じたのは、空の拡がり。4階部分のバルコニー越しには、街並みと大きな空が見えます。第一種低層住居専用地域という高さ規制のある場所に建てられているため開放感があります。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の屋上の棟内モデルルーム(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の屋上の棟内モデルルーム(2022年1月撮影)

そして、住戸は平均専有面積が約96平米というゆとりある広さ。テレワークによる在宅勤務でも、十分リラックスして過ごせそうです。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のヴィラプロムナード(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のヴィラプロムナード(2022年1月撮影)

敷地内には、植栽を十分施したヴィラプロムナード(自由通路)があり窓先からの借景を演出しています。感心したのは、建物の共用廊下側のデザインもガラスパネルやルーバーで統一感を持たせていること。このことによって、前面に建物が写り込んでも心地よさを届けます。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のヴィラプロムナードからみた街並み(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のヴィラプロムナードからみた街並み(2022年1月撮影)

敷地は、高州海浜公園や境川、東京湾が程近い、海・川・公園が隣接した開放的なロケーション。リゾート感覚あふれる魅力的なロケーションです。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の屋上の太陽光発電パネル(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の屋上の太陽光発電パネル(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」では、低層15棟の広い屋根を活用し太陽光発電パネルを設置。オール電化を採用し、深夜電力で通常はお湯を沸かし保温する「エコキュート」を日中でもお湯が沸かせるように改良。

これによって、太陽光エネルギーをお湯に変えて蓄熱でき、蓄電池なしで太陽光発電電力を使いきれます。さらに、一括受電と太陽光発電を組み合わせた電力供給体制を構築。「創エネ」を実現しました。太陽光発電パネルが連なる屋上からの景色は圧巻で、自然エネルギーの活用した先進的な取り組みであることを実感しました。

こうした取り組みは、環境にもやさしく持続可能性も高めます。若い購入層の中には、こうした点が購入の決め手になっている人も多いようです。

充実した12の共用施設 キッズルームやコ・ワーキングラウンジも

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のヴィラハウス(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のヴィラハウス(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のさらなる魅力が、暮らしを豊かにする12もの共用施設です。例えば、上の写真のヴィラハウスは、蔵書のセレクトを「TSUTAYA」が担当。ワークスペースとしても活用でき、コーヒーや軽食も楽しめる空間になります。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のキッズルーム(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のキッズルーム(2022年1月撮影)

ウィズラウンジに併設されたキッズルームは、ボーネルンドがプロデュース。友人と歓談しながら子供の健やかな成長を見守れます。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のウィズラウンジ(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のウィズラウンジ(2022年1月撮影)

また、ウィズラウンジやパーティーリビングなどの企画には、「The SAZABY LEAGUE」が参画。居心地の良い空間を演出しています。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のパーティーリビング(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のパーティーリビング(2022年1月撮影)

さらに、ヴィラホールではレンタルサービスも実施。イタリアの自転車ブランド「ビアンキ」のロードバイクやバーベキューグッズなどリゾートエリアならではの用品も備えられています。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のヴィラホール(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のヴィラホール(2022年1月撮影)

さらにサイクルスペースでは、多様な工具が置かれ自転車のメンテナンスが可能。快適な自転車ライフをサポートしています。

 

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のフィットネススタジオ(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のフィットネススタジオ(2022年1月撮影)

さらに、境川を望む見晴らしの良い場所には、フィットネススタジオを設置。さらに、ゲストルームも用意されています。全528邸のスケールでこれだけ豊富な共用施設を備えたマンションは、早々出会えないでしょう。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のゲストルーム(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のゲストルーム(2022年1月撮影)

 

購入層は、地元の浦安市からが約4割強ですが、東京都からの購入も約4割弱でその約半数が湾岸エリアです。海が身近でこれだけの広さがあるマンションは限られていますから、広さと快適さを求めて「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」を選ぶ人も多いようです。

年齢層は、30代が約4割で、40代が約2割、50代が約1割となっており、ファミリー層が中心です。投資目的の購入は、不可とされており実需の居住目的の購入がほとんどです。

新浦安といえば、平成以降に高層の大規模マンションが多く造られましたが、「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」は、海に近いロケーションに加え低層の多棟構成のつくりでよりリゾート性を感じるつくりです。こうした違いも好調な要因なのかもしれません。

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の第1工区と平置き駐車場(2022年1月撮影)

「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の第1工区と平置き駐車場(2022年1月撮影)

駐車場は、平置き駐車場を含め全戸分が用意され中には、専用駐車場付きのプランも。バス便ですが、始発でもあり「新浦安」駅へのアクセスはスムーズ。徒歩4分のオーケー新浦安店は、店舗が広く品揃えも豊富で買い物も便利です。

オーケー新浦安店(約400m)

オーケー新浦安店(約400m)

坪単価は、おおよそ220万円台で専有面積の広さを考えると相応の価格設定にはなりますが、広さ、快適さ、利便性に加え環境にやさしい街づくりが高く評価されているのでしょう。

なお、第2工区の竣工は、2022年8月上旬予定。入居は、2022年11月上旬予定。広さと通勤利便性を踏まえて考えるなら十分検討できるレジデンスではないでしょうか。

 

参考記事:「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」モデルルームで広さ実感

参考記事:平均専有約96平米「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」に注目 

 

【編集後記】
「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」の竣工内覧会の前に、三菱地所レジデンスの宮島正治代表取締役社長執行役員、唐澤眞二取締役専務執行役員から「CO2排出削減戦略」の発表がありました。2019年比で、2030年までにCO2の排出量を50%削減するとのこと。その為の施策の一つとして、2025年以降の全ての分譲販売・賃貸募集マンションのZEH-M Oriented 化を進めていくようです。用地取得ベースでは、2023年以降の物件は全て対象になるということです。

なお、「ザ・パークハウス 新浦安マリンヴィラ」のZEH 化への取組には、各住戸当たり50万円程度の補助金が出ているとのことです。

既に、住友不動産は、今後分譲を進めていくマンションのZEH化を表明しておりマンション業界での脱炭素化の動きは今後加速していきそうです。地球環境問題への意識が高まる中で大切な取り組みだとは思いますが、コスト面の影響は出てくるので今後の価格への影響も注視したいと思います。